OMトークン急落：Mantra CEOが中央集権型取引所による強制清算を非難

2025年4月13日、ブロックチェーンプロジェクトMantraのネイティブトークンOMが、数時間のうちに約6.30ドルから0.50ドル以下へと90%以上急落した。この急激な価格下落に対し、MantraのCEOであるJP Mullin氏は、中央集権型取引所による強制清算が引き金になったと4月14日にX（旧Twitter）で発言。特に流動性が低いUTC日曜の夜に実施されたことが、市場への影響をより深刻にしたと説明している。

Mullin氏は、今回の売却はMantraチームや投資家によるトークン売却ではなく、OMトークンは依然としてプロジェクトのベスティングスケジュールに従ってロックされていると強調。また、プロジェクトの長期的なビジョンに変わりはなく、コミュニティの継続的な支援を呼びかけた。しかし、一部の仮想通貨アナリストは異なる見解を示しており、Max Brown氏は「Mantra関連」とされるウォレットがOKXに390万OMを預けたことが売り圧力の引き金になったと指摘している。

この急落により、OMの時価総額は約55億ドルから4億8,500万ドル以下にまで縮小し、過去最高値の8.99ドルから90%以上の下落となった。24時間の取引高は2,500%増の19億ドルを記録。Mantraは規制に準拠した現実資産に焦点を当てたレイヤー1プロジェクトとして注目を集めており、最近では不動産大手DAMACとの10億ドル契約や、ドバイVARAからのライセンス取得も話題となっていた。しかし、今回の騒動を受け、2021年の創設者に関する警告が再び浮上し、透明性と取引の健全性への懸念が広がっている。