米国の関税で株式市場が急落する中、ビットコインが示す回復力とは？

米国が主要な貿易相手国に対して新たな関税を導入した影響で、株式市場は歴史的な下落を記録しました。4月4日、ダウ平均は2,200ポイント以上下落し、前日の1,679ポイントの下げと合わせて、2日間で過去最悪のパフォーマンスとなりました。投資家心理は悪化し、多くの株式投資家が週末を前に不安を募らせています。

しかし、ビットコイン（BTC）はこの株式市場の急落の中でも比較的安定した動きを見せ、過去24時間で2.2%の上昇を記録しました。暗号資産金融企業Unchainedのマーケットリサーチディレクターであるジョー・バーネット氏は、「これは2020年のような市場回復の前兆かもしれない」と指摘しています。彼によれば、ビットコインは高いボラティリティを持ちながらも、流動性が失われた際に最初に売られる資産であるため、その価格底打ちは株式よりも早く訪れる傾向があります。

さらに、米国個人投資家協会（AAII）の投資家センチメント調査では、3月13日に強気派がわずか19.11%と、パンデミック以来の最低水準となりました。この極端な弱気ムードは、株式市場の反転を示唆している可能性があります。ただし、バーネット氏は「ビットコインが完全に安全圏に入ったわけではない」とも警鐘を鳴らしており、今後の市場動向には引き続き注意が必要です。